http://it-sodan.oaksway.com/ 2006-08-15T20:27:00+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/08/15/entry2.html 重いファイルでも、ネット上で簡単に交換できるファイル交換サービスです。フォルダも作れるので、目的に応じてファイルを収納できます。 また取引先や営業所など予め登録でき、自動お知らせ機能で、簡単にやり取りが行えます。 特定のお客様には特定のアクセス制限をフォルダにかけることができますので、大変便利です。 是非、この機会に貴社のITソリューションツールとしてご利用ください。 <#IMAGE:201:C#>関連リンク ソリューション 2006-08-15T20:27:00+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000010/archives/2006/05/01/entry75.html ■官公需発注情報(全国中小企業団体中央会) ■ＩＴイベントカレンダー ■中小公庫の融資制度の概要（中小企業金融公庫） ■国の施策にもとづく特別貸付のご案内（商工中金） ■国民公庫の融資制度の概要（国民生活金融公庫） ■Ｊ−Ｎｅｔ２１（中小企業ビジネス支援検索サイト） ■ＩＴコーディネータ情報（ＩＴコーディネータ協会）■Ｅジャパン協議会■経済産業省■経団連■官公庁Ｗｅｂ　Ｓｅｒｖｅ■広域関東圏産業活性化センター■国民生活センター■情報と中小企業（中小企業に関するニュースなど。）■全国中小企業団体中央会■全国中小企業情報化促進センター■全国商店街振興組合連合会■統計データ・ポータルサイト■中小企業診断協会■中小企業庁■中小企業基盤整備機構（中小企業支援策・共済制度）■中小企業家同友会のページ：DOYU　NET■帝国データバンク■次世代電子商取引推進協議会（電子商取引関連情報）■インターネット協会■東京商工リサーチ■内閣府■日本弁護士連合会【SEO関連ツール】 ■キーワードアドバイスツール （オーバーチュア社の提供キーワード月間検索回数を確認） ■キーワードアドバイスツールプラス （グーグルとヤフーのヒットするページ数及び検索キーワード有効指数（KEI）を確認） ■キーワード出現頻度解析 （ページ内のキーワードの出現頻度をチェックできるサービス） ■GOOGLE　アドワーズ広告：キーワードツール （グーグルの提供する、類似キーワードを調査できるサービス） ■検索キーワードチェックツール （ヤフー、グーグル、MSNでの検索結果表示順位を一度に確認できるサービス） ■サーチエンジン一発登録・一発太郎 （各種検索エンジンへの一括登録サービス ） リンク集 2006-05-01T17:54:38+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000005/archives/2006/04/22/entry67.html 中小企業社長のためのＩＴ推進の５つのポイント！ ■１．ＩＴ化によって何をしたいのかが重要！ 　ITは目的達成のためのツールであって、目的そのものではありません。まずは、具体的に何を解決したいのか、経営課題を明確ににし、ITはあくまでも手段であることを忘れてはいけません。 　 ■２． トップの関与のもとで推進すべし！ 　ＩＴ化にはそれなりの投資も必要ですから、経営判断が必要です。ＩＴの知識は必ずしも必要ありませんが、社長が自らＩＴ化の推進の必要性を理解し、積極的に陣頭指揮、もしくは関与することがポイントです。 　ＩＴ化をすすめるにあたっては、ＩＴコーディネーター、中小企業診断士 ■３． 自社にふさわしいIT投資 　自社の特性にあったシステムを導入しようとした場合、完全なフルカスタマイズしたシステムの導入は、コストが天井知らずになってしまう可能性もあります。解決したい課題の優先順位をつけ、いくつかの段階に分けて効果を検証しながらＩＴ化を進めていくのがポイントです。また、一部汎用性の高いシステムにうまく機能を追加できる技術をもつ外注先や、将来の拡張性を見据え段階的なＩＴ化を提案してくれる業者選びも成功のカギとなります。 　場合によっては、比較的安価なＡＳＰサービス（アプリケーションサービスプロバイダー）の活用を図ることも検討してみてください。 ■４． ITは自社改革のツール、社員の意識改革がIT化の決め手　 　社内のＩＴ推進要員には、ＩＴに興味を持つ人材を登用し、育てることが重要です。ＩＴの専門性がはじめのうちはなくても、対象業務を熟知していれば、効果あるＩＴ化を進めていくことができます。ＩＴ化を進めることで、業務が抜本的に効率化されたり、売上げが伸びていく様子を体験できると、従業員のモチベーションもあがります。従業員には、目標に向けた改革意識を醸成することが決め手となります。 ■５． 業務プロセスを洗い出し、システムは一気通貫をめざせ！ 　ＩＴ化を一部の業務に導入したと入っても、社内全体の流れにマッチしていなければ意味がありません。システムを一気通貫させるためには、社内全体、もしくは関係す る他部門もプロジェクトメンバーに加え、検討することをおすすめします。 システム導入時には必ず、業務プロセス、業務フローを書き出すことが必須となりま す。その中での業務標準化、効率化などの改善案も出て行くので、あくまでも他社事 例ではなく、自社の業務プロセスの見直し、最適化を図り、非効率なシステムの仕様 変更があとから追加され、無駄なコストをかけないように、しっかりと仕様要件を固 めましょう。 <#IMAGE:358:C#> IT推進のコツ 2006-04-22T09:26:30+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/21/entry66.html ２４時間監視・ファイアーウォール・SSL導入（※）でセキュリティも万全！ ■ お客様、ユーザー様の情報をしっかりと守り、安心してご利用いただけるOAKのホスティングサーバー 作成したコンテンツを保守・管理していく為に、またお客様からの様々なニーズにお答えする為に、ホスティングサーバーは特定のデーターセンターでサーバーサポートサービスを行っている会社と契約しております。弊社は特定のルート権限を所有しており、環境構築等は弊社のシスアドが行います。またトラブル対応もデーターセンターおよび弊社にて迅速に対応できる体制をとっております。 ■ データセンター環境 標準１９インチラック（ワイドタイプ） 700mm(W) ｘ 850から900mm(D) x　2000ｍｍ(H) 41U床構造 フリーアクセス（床下45cm） 床荷重　400〜500kg/m2環境条件 湿度　相対湿度45%〜65% 温度　-22℃（設定）セキュリティーシステム カード認証システム 有人管理 監視カメラ防火システム 消化設備（窒素ガス消化設備） 自動火災報知機UPSシステム 非常用発電機（ガスタービンエンジン） 停電時は1分以内に始動 18時間連続運転（燃料補給により更に運転可能） バッテリーバックアップ耐震設計 1981年改正の新耐震設計法に基づき設計 震度7に耐えうる設計<#IMAGE:354:C#> ソリューション 2006-04-21T16:29:47+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000009/archives/2006/04/21/entry65.html Application Service Providerの略です。ビジネス用のアプリケーションソフトをインターネットを通じて利用するサービスで、利用者は、ASPサービスを提供する事業者と契約して利用します。 IT用語集 2006-04-21T16:25:58+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/21/entry64.html ■ ファイルの検索も簡単に行えます<#IMAGE:350:C#> ソリューション 2006-04-21T16:24:00+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000005/archives/2006/04/21/entry62.html IT推進による効果事例 ■限りある人的資源の有効活用 　中小企業では、特定の部署や人物に大きな負荷がかかってしまったり、あるいは社員が社長含め全員マルチプレーヤーとして機能し対応しているケースも多く、場合によっては徹夜や休日出勤もいとわず、いわば力任せによる対応も日常よくみられる光景です。 　けれども、限界を超えたときの混乱や得意先等に与えてしまう影響は、経営基盤の脆弱な中小企業においては、致命的な結果を招きかねません。このような状況に直面している企業にあっては、IT導入による業務の円滑化は、導入の初期効果は大きく、わかりやすいものです。ただし、その有効性を認識し、次の活用ステップを検討していくことも重要となります。 ■ユーザー、顧客満足の向上 　インターネットを利用したEC(イー・コマース)への進出、顧客管理のDB化により、企業がエンドユーザーと強く結びつくことで、ユーザーにとっては企業への安心感や信頼感がアップし、企業側にとっては顧客の声をダイレクトに事業へ反映できるというメリットがあります。 　ユーザーや得意先との直接的な関係を持ち、より一層強化する動機としてホームページやWEBなどのインターネットを活用したIT導入し、収益の向上に結びつけている例があります。 ■マネジメントシステムの導入・構築・運用との両立 　ISOなどのマネジメントシステムの第三者認証取得に向け、経営資源のたな卸しや、業務プロセスの整理を行った結果、社内に意志疎通も向上したことから、新たなシステム導入の検討に弾みがつくというケースもあります。 　ISO取得を対外的に強くアピールするための手段のひとつとして、ホームページを営業上の重要なツールとして活用したり、社内手順やフォーマットの標準化、ナレッジ、是正・改善活動の共有化を推進するうえで、社内イントラネットを構築し、社内の意識付け、情報共有に効果が出るという実例もあります。 ■業界連携・業界理解の促進 　会員企業の紹介ページや携帯電話からの確認可能な掲示板、他業種間同士のビジネスマッチングシステム、中古輸送機・機材のオークションなどをインターネットを活用して行うケースが増えてきていました。低予算でダイナミックなビジネス展開ができ、業務効率を上げることができたり、自社の宣伝というよりもむしろ取り扱う材料に関する知識の提供や対外的な業界理解の促進といった分野に力点を置いたホームページを公開し、行政や、業界内、消費者より高い評価を得ているケースもあります。 <#IMAGE:330:C#> IT推進のコツ 2006-04-21T15:49:28+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000005/archives/2006/04/21/entry61.html これからのＩＴ推進に不可欠なインターネットの活用に注目！！ ■ わが社のＩＴ化はこれで十分と思っていませんか？ 中小企業のIT推進は、近年のパソコンや低価格で購入できるパソコンやアプリケーションソフトの普及により、スピードをあげてきました。それでも企業規模あるいは業種などによって、中小企業における情報化の遅れ・格差は厳然と存在し、むしろIT化の進んでいる企業とそうでない企業の間で活用レベルの２極分化が顕著になってきています。 ITと一言でいってもその情報技術の活用は多岐・広範囲にわたります。在庫管理、伝票管理、給与計算あるいは電子会計などと企業内のIT化を思い浮かべて、「もう十分ＩＴ化している」と思う経営者から「うちは、扱うデータ量がそれほど多くないので」とIT化をためらっている経営者が依然と多いのも事実です。 今やＩＴ化は、管理部門や支援的業務から直接的な企業の本業ビジネスに直結する、NC工作機械やPOSシステム、CAD／CAMや無人店舗などに広がりをみせ、更には、WEBビジネスなどの新しいビジネスシステムへと発展しています。 <#IMAGE:362:C#> 　 ■ 法律改正などでビジネスのインフラがネット社会へ！ 　平成13年4月に「IT書面一括法」が施行され、今まで書面の交付や書面による手続きを義務づけていた法律が、今後は電子メールなどの電子的手段も認められるようになりました。ネットショップにおいても、電子メールやWebを通じての注文予約や注文請書などのやりとりができるようになり、航空券や新幹線チケットの購入や、旅館・ホテルの予約も格段に便利になりましたね。 　その他にもe-Japan戦略により、さまざまな法律がネット社会に対応するために整備されました。IT基本法、電子署名法、電子契約法、IT書面一括法、迷惑メール防法、プロバイダ責任法、特定商取引法、電子政府法、著作権法、個人情報保護法、不正アクセス禁止法、e文書法、不正競争防止法、特許法・商標法、刑法、商法・・・・・です。 　更に今年の１月より次のe-Japan戦略である「ＩＴ新改革戦略」が２０１０年にむけてスタートしました。今後ますますネット社会を企業競争力のビジネスインフラとしていく構想です。中小企業においてもこの大きな変革の潮流をビッグチャンスととらえ、機を逃さないよう注目していくべきでしょう。 ■ インターネットを活用したビジネスモデル変貌期へ 　１９９５年のインターネットブーム以降、日本においても個人や中小企業でも通信回線を活用したインターネットビジネスがもてはやされましたが、最近はインターネットによる企業間取引（B to B）や、企業と消費者の取引であるEC（電子商取引）が期待され、新しいインフラを活用した事業が主流となってきました。 　また、個人や企業がもつことのできるインタラクティブメディアであるブログの登録者数は、平成18年3月末現在、国内で８６８万件にものぼるなど、いわゆる消費者が作成したメディア（CGM：Consumer Generated Media）が急激に伸び増加し続け、購入者は、企業が作成するメディアよりCGMを重視する傾向になるなど、日本の消費者行動のモデルも大きな変革期を迎えました。 ■ 注目すべきは、インターネットによるコミュニケーションツールのIT化！！ 　多額の設備投資をしなくても中小企業が導入することができるインターネットによるIT化の最大のメリットは、一般ユーザーから取引先、金融機関や電子政府、自治体、NGO、投資家、地域住民など社外の組織や人とのコミュニケーションの実現です。 　コミュニケーションには、「商取引」から「問い合わせ」、「宣伝広告」、「広報」、「通達・告知」、「契約」、「教育」にいたるまであらゆる手段・目的が含まれます。 企業は世界中に自社製品や技術・サービスの情報を伝達でき、反対に世界中の情報を入手でき、全国または近隣諸国から有能な人材を採用することができます。新しいビジネスマッチングや電子入札の参加が可能となり、WEB上にバーチャルな店舗を通して商品を販売することかできるなど、コスト削減といった企業内の効果だけでなく、新しいビジネスモデルの可能性、情報発信力・収集力共に増強を生み出しています。 このように、世界中の組織や企業、消費者とコミュニケーションするインターネットを活用したIT化は、業種・規模問わず中小企業においても必要不可欠なのです。 IT推進のコツ 2006-04-21T15:13:29+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry60.html ■ サーバー内の容量がチェックできます。<#IMAGE:318:C#> <#IMAGE:314:C#> ソリューション 2006-04-19T17:55:14+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry59.html ■ 複数のグループを作成し、管理者を割り当てることができます <#IMAGE:310:C#> ※こちらの機能は「プロフェッショナル版」のみとなっております。 ソリューション 2006-04-19T17:38:11+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry58.html ■ フォルダー内のファイルの取得も簡単にできます。 <#IMAGE:298:C#> <#IMAGE:302:C#> ソリューション 2006-04-19T16:31:48+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry57.html ■ メンバーお知らせ機能 <#IMAGE:290:C#><#IMAGE:294:C#> ・ファイルアップ時にもメールにてお知らせできます。 <#IMAGE:306:C#> ソリューション 2006-04-19T15:44:12+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry56.html ■ メンバーの登録や編集もラクラク 　・メンバーの追加<#IMAGE:282:C#>　・メンバーの編集 <#IMAGE:286:C#> ソリューション 2006-04-19T13:56:31+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000007/archives/2006/04/19/entry55.html ■ エクスプレス版　管理側機能<#IMAGE:258:C#>・ユーザーの管理（追加、削除、ID・パスワードの設定等） ・フォルダの管理（追加、削除等） ・ファイルのアップロード、ダウンロード、削除が可能！ ・作成したフォルダへのアクセス権をユーザー毎に設定し、 　参照可能なフォルダを制限することができます。 ※メールお知らせ機能：ファイルがアップロードされた際に、 アクセス可能なユーザーに対し、ダウンロードアドレス、 タイトル、コメントなどの情報がメールで通知されます。 ■ プロフェッショナル版<#IMAGE:262:C#>エクスプレス版の機能に、グループ機能も持つ「スーパー管理者」という権限を設けます。 ※グループ機能 ：案件毎のグループ管理（管理者・ユーザーの登録・削除） 、グループ毎のディスク容量の設定・確認が可能です。 ソリューション 2006-04-19T13:40:13+09:00 http://it-sodan.oaksway.com/c000005/archives/2006/04/10/entry63.html インターネットによるIT化推進度は？ ■ 約6割が自社ホームページを導入。でも、その効果を享受しているのはさらにその6割。単なるネット上のチラシにとどめず、もっと本業に活かした戦略的なホームページ作りの段階にきているかもしれません。 （統計１：情報ツール導入状況） <#IMAGE:334:L#><#IMAGE:338:L#> （統計２：各情報ツール導入済企業の評価） <#IMAGE:342:L#> （統計３：業種別情報ツール導入状況　上位５業種） <#IMAGE:346:L#>※ 出所：中小企業金融公庫総合研究所作成　１８５回中小企業動向調査　2005年3月21日調査より 　有効回答企業数5,624社　 IT推進のコツ 2006-04-10T15:54:00+09:00